飲食店店長の年収はいくら？業態別・年代別の相場と年収アップの方法を解説

 

 

「店長になれば年収はどれくらい上がるのだろう？」「今の会社で働き続けても給料は増えるの？」「転職したほうが年収アップできる？」——飲食業界で働く方の中には、このような悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。

飲食店の店長は、売上管理やスタッフ育成など店舗運営の中心を担う重要なポジションですが、年収は業態や企業規模、役職、評価制度によって大きく異なります。

また、同じ店長職でも、会社を変えるだけで年収が大幅にアップするケースも珍しくありません。

この記事では、飲食店店長の平均年収や業態別・年代別の相場をはじめ、年収600万円以上を目指せる企業、給与が上がりにくい理由、昇進や転職によって収入を増やすための具体的な方法まで詳しく解説します。

「今よりも収入を増やしたい」「将来的にキャリアアップしたい」と考えている方は、ぜひ参考にしてください。

 

 

 

飲食店の店長の年収相場
業態・規模・年齢別に解説

 

「店長になると年収はどれくらい変わるの？」という質問は、転職相談の中でもよく聞かれます。

一口に「飲食店の店長」といっても、業態・会社規模・エリアによって年収は大きく異なります。

ここでは飲食店店長の平均年収をはじめ、業態別・年代別の相場や、副店長・エリアマネージャーとの収入差について詳しく解説します。

 

 

①飲食店店長の平均年収はどれくらい？

 

飲食店の店長職における年収の目安は、正社員で350〜500万円前後が一般的。

ただしこれはあくまで平均値であり、大手チェーン店の店長と個人経営店の店長では待遇が大きく異なります。

また、みなし残業や裁量労働制が採用されているケースも多く、実質的な時給換算をすると一般スタッフとさほど変わらない、という声もエージェント相談では珍しくありません。

下記に業態別の年収目安をまとめました。

 

業態	店長の年収目安	特徴・備考
大手ファミレス・チェーン店	380〜550万円	昇給・賞与制度が整備されていることが多い
居酒屋・カジュアル飲食	300〜430万円	深夜手当があるが残業が多い傾向
カフェ・スイーツ系	300〜400万円	比較的穏やかな環境だが年収上限が低め
高級レストラン・ダイニング	400〜600万円	スキルや経験による差が大きい
個人経営店	250〜350万円	待遇は経営者次第で不安定になりやすい

 

※厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、宿泊業・飲食サービス業の平均月額賃金は27万7,200円となっています。

 

 

②年代別（20代・30代・40代）の年収

飲食店店長の年収は、勤務先の企業規模や業態、経験年数によって大きく異なりますが、前述したとおり、一般的には350万～500万円前後が相場とされています。

20代では副店長や店長候補として経験を積む時期であり、年収は350万～420万円程度が目安です。

30代になると店長として店舗運営や人材育成を任されるケースが増え、450万～550万円程度まで上昇する傾向があります。

さらに40代では複数店舗の統括やエリアマネージャーなど上位職へ昇進する人も多く、500万～650万円以上を目指すことも可能。

特に大手飲食チェーンでは評価制度やインセンティブ制度が整っている企業も多く、実力次第で年収アップを実現しやすい環境が整っています。

自分の年代の年収相場を把握したうえで、昇進や転職によるキャリアアップを検討することが重要です。 

 

年代	平均年収
20代	350万～420万円
30代	450万～550万円
40代	500万～650万円

 

※厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」を参考にすると、宿泊業・飲食サービス業で働く20〜24歳の平均月額は22万4,600円で、年齢が上がるにつれておおむね増加し、45〜49歳では32万7,300円となっています。

その後は減少傾向が見られます。

 

 

②店長候補・副店長の年収はどれくらい違う？

 

店長に昇進する前の「副店長」や「店長候補」の段階では、年収は250〜350万円台に留まることが多いです。

店長に昇進すると月給ベースで2〜5万円程度上がるケースが多いですが、一方で残業代が「固定残業代込み」という形になり、実質的な手取りが大きく変わらないというケースも見受けられます。

これは飲食業界特有の「昇進したのに割に合わない」という不満につながりやすい構造です。

転職相談を受けていると、「副店長のまま3年が経った」「店長になっても月収がほとんど変わらなかった」という声を聞く事もあり、昇進だけを目指すより、会社・業態の選択も重要だと強く感じます。

 

 

③店長以上（エリアマネージャー等）になると年収はどう変わる？

 

店長職のさらに上のポジションとして、複数店舗を管理する「エリアマネージャー」や「スーパーバイザー（SV）」があります。

このポジションに昇進すると、年収は500〜700万円台に届くケースも出てきます。

大手チェーンであれば昇進ルートが明確に設計されており、実績次第で30代前半でエリアマネージャーになる方もいます。

ただし、こうしたキャリアアップは企業文化・評価制度の有無に大きく左右されるため、「今の会社でその道が開けるか」を早めに見極めることが重要です。

 

飲食店の年収が上がりにくい
理由と構造

 

 

飲食業界は未経験からでも挑戦しやすい一方で、「店長になっても年収が思ったほど上がらない」「長年働いているのに給与が増えない」と悩む人も少なくありません。

その背景には、個人の能力だけでは解決できない業界特有の構造があります。

年収アップを目指すためには、まず給与が伸びにくい理由を理解し、今の職場で昇進を目指すべきか、転職によって環境を変えるべきかを見極めることが重要です。

 

 

①みなし残業・固定残業代の構造

飲食業界では「みなし残業（固定残業代）」が広く採用されています。

たとえば月給30万円の中に「40時間分の残業代込み」という形になっている場合、実際に40時間以上残業しても追加の手当は発生しません。

店長はプレイングマネージャーとして現場に立ちながら、売上管理・シフト作成・採用対応なども担うため、実質的な労働時間は長くなりやすい傾向があります。

責任と仕事量が増えても、給与の上昇幅が小さいという構造が生まれやすいのです。

「店長になったのに手取りが変わらない」という相談は、この仕組みが根本にあることが少なくありません。

 

 

②昇給・評価制度が整備されていない会社が多い

中小企業や個人経営の飲食店では、明確な評価制度や昇給ルールが整備されていないケースが少なくありません。

「頑張れば給料が上がる」と言われても、具体的な基準が曖昧なため、何年働いても給与がほとんど変わらないという状況が起こりやすくなります。

また、大手チェーンであっても評価制度が形骸化していたり、昇進の条件が不透明であるケースも。

その結果、成果を上げても給与に反映されず、モチベーション低下につながることもあります。

長期的に年収アップを目指すなら、転職時には給与だけでなく、昇給制度やキャリアパス、評価基準が明確に定められているかを確認することが重要です。

 

 

③業界全体の利益率の低さが賃金を圧迫している

飲食業界は、食材費・人件費・家賃という大きなコストを抱えており、利益率が5～10％程度と低い業界です。

近年は原材料価格の高騰や人手不足による人件費上昇も重なり、多くの企業が利益確保に苦戦しています。

そのため、従業員の給与を大幅に引き上げる余力がなく、優秀な人材であっても年収アップが難しいケースがあります。

つまり、給与が上がりにくい原因は個人の能力不足ではなく、業界や会社の構造に起因している場合も少なくありません。

今の職場で昇進を目指すべきか、より待遇の良い企業へ転職すべきかを判断するためにも、業界全体の構造を理解し、自分に合ったキャリア戦略を考えることが重要です。

 

飲食店店長の年収を左右する主な5つの要素

飲食店店長の年収は一律ではなく、勤務する業態や企業規模、エリア、役職、インセンティブ制度など様々な要素によって大きく変わります。

同じ店長職でも100万円以上の差が生まれることも珍しくありません。

年収アップを目指すなら、給与に影響するポイントを理解し、今の職場で昇進を待つだけでなく、高待遇の企業への転職や業態変更も視野に入れて収入を伸ばすことが重要です。

 

 

①業態の違い

飲食店店長の年収は、どの業態で働くかによって大きく変わります。

一般的に居酒屋やカフェは比較的年収水準が低めで、店長クラスでも400万～500万円程度が目安。

一方、焼肉業態や高級レストラン、ホテルレストランなどは客単価が高く、売上規模も大きいため、店長の年収が500万～700万円を超えるケースもあります。

また、近年はインバウンド需要の回復もあり、高級業態やホテルレストランの需要が高まっています。

同じ店長職でも、業態を変えるだけで収入アップにつながることもあるため、転職を考える際は業態ごとの給与水準を把握することが大切です。

 

 

②企業規模

企業規模も店長の年収を左右する重要な要素。

個人店や小規模チェーンでは年収300万～450万円程度が一般的ですが、全国展開する大手チェーンや上場企業では500万～700万円以上を目指せる企業も少なくありません。

大手企業は評価制度や福利厚生、賞与制度が整っており、店長からエリアマネージャー、本部職へとキャリアアップできる環境も魅力です。

一方で、個人店は裁量権が大きく、独立を目指す人には貴重な経験を積めるメリットがあります。

年収アップを重視するなら、現在の企業規模と将来のキャリアパスを比較しながら転職先を選ぶことが重要です。

 

 

③エリア

同じ企業であっても、勤務地によって店長の年収に差が生じることがあります。

東京や大阪、名古屋などの都市部では店舗数や売上規模が大きく、役職手当や地域手当が支給されるケースもあるため、地方と比較して年収が高くなる傾向があります。

また、観光地やインバウンド需要の高いエリアでは高単価業態も多く、給与水準が高めに設定されている場合があります。

一方で、地方は家賃などの生活コストを抑えられるメリットも。

転職で年収アップを狙う場合は、企業だけでなく勤務地や地域ごとの給与水準も確認し、総合的な収入を比較することが大切です。

 

 

④役職

飲食業界では役職が上がるほど年収も上昇します。

副店長から店長、統括店長、エリアマネージャー、SVと昇進することで、年収は大きく変化します。

一般的に副店長で350万～450万円、店長で400万～600万円、エリアマネージャーでは700万～900万円以上を目指せる企業もあります。

特に大手企業では明確な昇格制度が整っており、成果次第では30代で管理職に昇進するケースも珍しくありません。

長期的に収入を増やしたい場合は、単に店長になることを目標にするのではなく、その先のキャリアまで見据えてスキルやマネジメント経験を積むことが重要です。

 

 

④賞与・インセンティブ制度

飲食店の給与体系は企業によって異なり、固定給に加えて賞与やインセンティブ制度を採用している企業もあります。

賞与は年2回などの形で支給されることが多く、会社の業績や個人評価によって金額が変動します。

また、売上目標の達成や利益率の改善、人件費管理などの成果に応じてインセンティブや報奨金が支給されるため、同じ店長でも年収に大きな差が生まれることがあります。

実際に、賞与とインセンティブを含めることで年収が50万～100万円以上増えるケースも少なくありません。

一方で、基本給が低く、賞与や歩合部分に依存する企業もあるため注意が必要。

転職時には年収額だけを見るのではなく、基本給や賞与、インセンティブの仕組みを確認し、安定して収入を得られる企業かどうかを見極めることが大切です。

 

飲食店店長で年収600万円以上は
可能？

 

飲食店店長の平均年収は350万～500万円程度ですが、企業や役職によっては年収600万円以上を目指すことも十分可能です。

特に大手チェーンや複数店舗を統括する管理職では高年収の求人も増えており、独立してオーナーとして成功する道もあります。

ここでは、年収600万円以上を実現する代表的なキャリアパスについて解説します。

 

 

①大手チェーンでは600万円以上も可能

飲食店店長の年収は勤務先によって大きく異なりますが、大手チェーンでは年収600万円以上を目指せるケースも珍しくありません。

特に上場企業や全国展開している企業では、評価制度やインセンティブ制度が整っており、売上や店舗運営の成果が給与に反映されやすい傾向があります。

また、店長だけでなく統括店長やSV（スーパーバイザー）候補として育成する企業も多く、キャリアアップの道筋が明確なのも特徴。

近年では人材不足を背景に待遇改善を進める企業も増えており、転職によって年収が50万～100万円アップするケースもあります。

現在の職場で給与に不満を感じている方は、高待遇の大手チェーンへの転職を検討する価値があるでしょう。

 

 

②エリアマネージャーで700～900万円も目指せる

店長として経験を積んだ後は、複数店舗を統括するエリアマネージャーやSVへ昇進することで、年収700万～900万円を目指すことも可能です。

エリアマネージャーは数店舗から十数店舗の売上管理、人材育成、採用、業績改善などを担うため、経営視点が求められるポジション。

その分責任も大きくなりますが、給与水準は大きく上昇します。

大手外食企業では、30代でエリアマネージャーへ昇進するケースもあり、成果次第ではさらに上位職へのキャリアアップも可能です。

飲食業界で高年収を目指すなら、店長としての経験を活かしながらマネジメント能力を磨き、上位職を視野に入れることが重要です。

 

店長昇進・年収アップを実現するための3つの戦略