ホテル業界は、ビジネスホテル・シティホテル・リゾートホテルなど多様な業態が存在し、企業ごとに強みや戦略も大きく異なります。

中でも「どの企業がどれだけの売上を上げているのか」は、企業規模や成長性を知るうえで重要な指標です。

本記事では、2023年の国内ホテル売上高ランキングをもとに、日本の主要ホテル企業の特徴や事業展開をまとめてご紹介します。

業界全体の動向を掴みたい方や、ホテルへの就職・転職を考えている方にとって、企業研究に役立つ内容となっていますので、是非参考にしてみて下さいね。

2023|日本のホテル売上ランキング

2023年のホテル業界は、ビジネスホテル・リゾートホテルを中心に大きな動きがあり、各社の売上にも差が出ました。

日系ホテルの国内のホテル売上高ランキングは以下のようになっています。

（※2024年7月現在）

1位：アパホテル株式会社　　　　

東京都港区に本社を構え、ビジネスホテル「アパホテル」のチェーン展開をメインに行っている企業で、従業員は4,500名。

ビジネスホテルだけでなく、アパホテル＆リゾートブランドでレストランや温浴施設のついたホテルの運営も行っています。

ホテル事業の他にも、リゾート事業・賃貸事業・マンション事業を展開。

国内外に816施設を運営。
（※建築中・海外・FCも含む）

日本で圧倒的No.1のホテルチェーンを目指し、海外展開にも力を入れていく予定です。

2位：リゾートトラスト株式会社　

会員権事業を中心に展開する、会員制リゾートホテル最大手。

3位：ルートイングループ　　　　

 東京都品川区に本社を構えるビジネスホテルの運営を中心に行っている企業で、従業員は19,384名 ( 2024年1月現在 )

ビジネスホテルを中心に、リゾートホテルやシティホテルも運営

ホテル事業（398施設）の他にも、飲食店（19施設）、 ゴルフ施設（5施設）、温浴施設（11施設）、 スキー場（ 1施設）などを展開しています。

4位：東横イン株式会社　　　　   

東京都大田区に本社を構えるビジネスホテルの運営を中心に行っている企業で、従業員は15,878名（2023年3月現在）

1980年の創業以来、国内外に354施設のビジネスホテルを展開している、全国トップクラスのビジネスホテルチェーン。

5位：藤田観光株式会社　　　　   

 東京都文京区に本社を構え、宿泊施設をメインに運営する企業で、従業員は1,342名（2023年12月現在）

多くの皆様に「憩いの場と温かいサービスを提供したい」という創業当時からの理念を今も受け継ぎ、宿泊施設以外にも、レストラン・ウェディング・レジャー・温泉・ゴルフなど様々な業態を展開しています。

レジャー部門では、｢下田海中水族館｣｢箱根小涌園ユネッサンス｣、グランピング施設「藤乃煌」、ホテル部門では、「ホテルグレイスリー」「箱根ホテル小涌園」などを運営。

ウェディング部門では、｢ホテル椿山荘東京｣｢ワシントンホテル新宿｣などを運営しています。

6位：株式会社ホテルオークラ 　  

 東京都港区に本社を構え、主にラグジュアリーホテルを展開している企業で、従業員は3,390名（連結：2023年3月現在）

日本の「ホテル御三家」として、帝国ホテル・ホテルニューオータニと共に日本のホテル業界を牽引。

ニッコー・ホテルズ、JALシティも展開し、現在は国内に53施設・海外に26施設を運営。

旗艦ホテルとなるホテルオークラ東京は「世界をもてなす」というスローガンの下、世界中の賓客を高いクオリティでもてしています。

日本らしいホテルを作りたいと、｢和｣の要素を取り入れた設計と日本の伝統美を取り入れ洗練された高級感が特徴で、日本文化への配慮やおもてなしの心を大切にし、長きにわたり日本での高級ホテルとしての地位を築いてきました。

2020年に新たな建物として再オープンし、現在も日本の伝統美と最新の機能を備えたホテルとして、世界の著名人や国内外から多くのゲストが訪れています。

7位：西武・プリンスホテルズワールドワイド 

東京都豊島区に本社を構える西武ホールディングスの子会社で、従業員は7,077名（2023年4月1日現在）

西武グループのホテルレジャー事業を牽引する中核会社となっています。

国内4ブランド「ザ・プリンス」「プリンスホテル」に加え、子会社が運営する海外ホテル6ブランドなど国内外で10ブランドを展開。

ホテル事業の他にも、国内外にゴルフ事業（31施設）・スキー場・レジャー・スポーツ施設（10施設）・水族館や映画館などの施設を運営。シニアライフ事業（23施設）などを展開しています。

8位：株式会社東急ホテルズ&リゾーツ

東京都渋谷区に本社を構える東急電鉄株式会社の子会社で、従業員は291名（連結：2023年3月末）

東急グループのホテル・リゾート事業運営を担う中核会社となっており、全国に62施設を展開。

2024年には、「DISTINCTIVE SELECTION」のブランドホテルが2店舗開業。

多様化するお客様のニーズに、幅広く柔軟に応え事業成長を実現していく予定です。

9位：森トラスト株式会社　　 　  

東京都港区に本社を構える総合不動産デベロッパー企業で、従業員は3,297名 （2023年4月現在）

約70年に渡り「不動産事業」「ホテル&リゾート事業」「投資事業」の3事業を展開。

ホテルに関しては、外資系ホテルを誘致・運営受託を推進。

都心だけでなく、地方のリゾート地への出店にも注力し、現在32施設、新規プロジェクトとして22施設の開業を予定しています。

10位：株式会社帝国ホテル　　     

東京都千代田区に本社を構え、全て直営で「帝国ホテル」を展開している企業で、従業員は1680名。（2023年3月時点）

1890年代後半、日本政府は東京に海外賓客をもてなす高級ホテルの必要性を感じ、日本の迎賓館として開業、現在の日本のシティホテルの原型となっています。

以降、日本の「ホテル御三家」として、ホテルオークラ東京・ホテルニューオータニと共に日本のホテル業界を牽引。

明治20年の創業以来、約130年以上の歴史と一流のサービス・格式の高さで日本を代表する高級ホテルとして確固たる地位を確立。

日本で初めてランドリーサービスやウェディングサービス、バイキング、ホテル内で買い物ができるアーケードの開設をしたのも帝国ホテル。

このように、日本のホテルのパイオニアでもある帝国ホテルは、多くのホテルに多大なる影響を与えており、現在でもその格式や歴史的価値を保ちながら、世界中からの訪問者を迎え入れ日本のおもてなしを提供しています。

　　　　　まとめ 　　　　　

日本のホテル業界は、ビジネスホテル・シティホテル・リゾートホテルを中心に多様な業態が存在し、企業の規模や戦略も大きく異なります。

2023年の国内ホテル売上高ランキングでは、アパホテル、リゾートトラスト、ルートイングループが上位を占め、特にビジネスホテルやリゾートホテルを主軸とする企業の強さが目立ちました。

ビジネスホテルは都心部を中心に効率的な出店が可能で、需要の安定性から売上規模を伸ばしやすい点が特徴。

一方でシティホテルは外資系ブランドの参入が続き、国内企業は競争力の強化が求められています。

コロナ禍以降はインバウンド需要の回復や富裕層市場の拡大により、高級ホテルの開業も加速。

今後は「外資系VS日系」の構図がより鮮明になり、各社の特色を生かした事業戦略が鍵となりそうです。

ホテル業界への就職・転職を考える方は、売上規模だけでなく企業の強みや展開エリアにも注目し、自分に合ったキャリアを見極めることが大切です。

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